２時限目でリスクへの対策方法ついて分かってもらえたと思います。
簡単におさらいすると生命保険は最後に考えることで、その前に考えるべき対策はあるという記事でした。
なぜ生命保険の前に考えることがあるかというと公的保険の存在が大きく関係しています。
生命保険に加入せずともなかなか手厚い保障があるからです。
特に医療についての保障が手厚くあります。
この記事では下記の内容を解説します。
- 公的医療保険の内容
- 生命保険会社の医療保険の内容
目次
生命保険と公的医療保険を学ぶ
公的医療保険の内容
私たちの住んでいる日本では、国民皆保険制度を導入しており、日本国民であれば必ず何かしらの健康保険に加入しています。
原則として医療費の自己負担が３割となります。
健康保険の仕組みでもっとも分かりやすく馴染みのある部分です。
その他に高額療養費制度や傷病手当金といった制度があり、医療負担が大きくならないようにする制度です。
医療費はどれくらい掛かるか？
| 病名 | 平均入院日数 | 平均治療費 |
| がん | 20日前後 | 100万円程度 |
| 急性心筋梗塞 | 10日前後 | 75万円程度 |
| 脳卒中 | 30日前後 | 125万円程度 |
上記は厚生労働省の「医療給付実態調査 平成26年度」「患者調査 平成26年」の
データをまとめて、おおよその数字として出したものです。
100万円という数字が出てくるとビックリしてしまいますが、
この数字は医療費の総額であって自己負担の額ではありません。
公的医療保険に必ず加入しているのでこのうちの３割が自己負担額となります。
また、高額療養費制度へ申請することにより更にこの一部が戻ってきます。
年収が約370万円～約770万円の人が100万円の治療費が掛かったとすると、
その内の３割、30万円を一度支払って、申請後に約21万円戻ってきます。
実際に掛かる医療費は約９万円です。
７割は公的医療保険から支払われる
実際の負担額は原則医療費の３割。
７割は公的医療保険から病院へ支払われます。
皆さんも一度は病院を利用したことがあると思います。
誰でも知っている話ですよね。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、申請することにより一度支払った医療費の一部が戻ってくる制度です。
上記にあるように１度は３割にあたる医療費を病院へ支払わなければなりませんが、
１カ月あたりの医療費の自己負担額には上限があり、
申請することにより支払った３割の医療費部分から一部が戻ってきます。
高額療養費制度について詳しくは
傷病手当金
サラリーマンには傷病手当金が支給されます。
健康保険に加入しているサラリーマンが病気やケガで４日以上継続して働くことができない状態で休んだ場合には
「傷病手当金」が支給されます。
給付される額は、支給開始日以前の継続した12カ月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3です。
支給される期間は最長1年6カ月です。
傷病手当金について詳しくは
国民皆保険制度
国民皆保険制度とはすべての国民がなんらかの医療保険に加入し、
加入者が保険料を出し合い病気やケガの時に等しく医療が受けれるようにする制度です。
日本人である限り、必ずなんらかしらの公的医療保険に加入しています。
公的医療保険の種類
国民健康保険
自営業者の人や無職の人とその家族が加入
協会けんぽ（全国健康保険協会）
中小企業のサラリーマンとその家族が加入
組合健保
大企業のサラリーマンとその家族が加入
共済組合
公務員や私立学校の職員とその家族が加入
治療費以外に掛かる費用
差額ベッド代、食事代（1食につき460円、1日1,380円）、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品費などがあげられる。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」／平成28年度によると、入院時の自己負担費用の平均は治療費も含めて約22万円です。
生命保険会社の医療保険の内容
入院日額が計算のもとになる
入院日数や手術の種類によって給付金のある保険です。
入院日額は3,000円から数万円まで設定することができ、
入院給付金であればその日額にたいして実際に入院した日数をかけた額が給付されます。
手術給付金であれば日額に手術の種類に応じた給付倍率をかけた額が給付されます。
医療保険について詳しくは
まとめ
公的医療保険の保障は手厚くあり、生命保険会社の医療保険に加入する必要性は低いと思います。
入院時の自己負担額を考えて、２時限目の対策に当てはめると“保有”するがBESTな選択と思います。
保険料をトータルで計算すると100万円くらいかかります。
わざわざそのコストをかけて生命保険会社へリスクを移転するメリットはあまり感じません。
保険の答えは人それぞれです。
その判断をするために勉強が必要です。
